ナフサショックとは？
新築住宅の価格や工期への影響と今すべき対策

「ナフサショックで新築住宅の価格が上がるのではないか」「完成時期が遅れないか心配」と感じている方も多いのではないでしょうか。昨今、中東情勢の緊迫化などを背景に、建材の価格上昇や納期遅延が懸念されています。
本記事では、ナフサショックが起きている原因や、家造り・価格への影響、今からできる対策などについて解説します。新築住宅の購入を考えているものの、ナフサショックの影響により躊躇しているという方は、ぜひ参考になさってください。

ナフサショックとは？

ナフサとは、原油を精製する際に得られる「粗製ガソリン」のことです。プラスチックや合成樹脂など、幅広い石油化学製品の原料として使われています。
ナフサショックは、中東情勢の緊迫化や物流の不安定化などを背景に、ナフサの価格高騰や供給不安が生じる現象です。
日本が輸入するナフサの約4割は、中東産です。ホルムズ海峡周辺の混乱によって海上輸送が滞れば、国内の供給不安につながる可能性も否定できません。住宅分野でも、断熱材や配管材の不足といった影響が広がることが懸念されています。

ナフサショックの影響を受けやすい住宅建材・設備

ナフサを原料とする石油化学製品は、住宅のさまざまな部分に使われています。特に影響を受けやすいのは、ウレタンフォームや発泡ポリスチレンなどの樹脂系断熱材です。
他にも、給排水管に使われる塩化ビニル管や窓の樹脂サッシなどが挙げられます。キッチンやトイレ、ユニットバスも、内部の樹脂部品の不足による影響を受ける可能性があるでしょう。
さらに、塗料やシーリング材、接着剤、防水材にも石油化学由来の原料が使われる場合があります。ただし、影響の程度は製品の原材料や住宅の仕様によって異なります。

ナフサショックが新築の家造りに与える影響

ナフサショックの影響で建材や設備の供給が不安定になれば、納品が遅れ、工期に影響が出る可能性があります。また、建材価格の高騰により、新築住宅では1棟当たり100万～200万円程度の価格上昇を見込む見方もあります。着工や引き渡しが遅れれば、仮住まいの家賃なども追加で必要になるかもしれません。
また予定した建材を確保できず、代替品への変更を求められるケースも考えられます。断熱性能や設備のデザイン、機能性が変わる可能性があるため、確認が必要です。資材価格の変動が大きい状況では、見積金額の有効期限が短くなる場合もあります。契約条件によっては金額が変わる可能性もあるため、よく確認しましょう。

ナフサショックが落ち着いても住宅価格は下がらない？

ナフサの価格高騰が落ち着いても、新築住宅の価格がすぐに下がるとは限りません。住宅価格には、木材の価格や人件費、物流費など複数のコストが関係しているためです。
過去のウッドショックでも、資材によっては価格が高止まりしました。ナフサの価格高騰が落ち着いたとしても、他の建築コストが上昇すれば、住宅価格は下がりにくいでしょう。また値下がりを待つ間に住宅ローンの金利が上昇すると、総返済額が増える可能性があります。さらに、賃貸住宅に住み続ける場合は家賃の支払いも続きます。
将来の価格動向を正確に予測することは困難です。住宅価格だけではなく、予算や家族計画も踏まえて購入時期を検討することが大切です。

家造りを計画する際のナフサショック対策

ナフサショックの影響は、事前の確認で抑えやすくなります。契約内容や資材選び、補助金の活用などを早めに検討しましょう。
ここからは、具体的なナフサショック対策を紹介します。

① 契約書のスライド条項（価格変動条件）を確認する

資材価格が大きく変動する時期は、契約後に建築費が変わる可能性も考慮する必要があります。そのため、資材価格が高騰した場合に、請負金額をどのように扱う契約になっているのかを確認しておきましょう。
特に確認したいのが、契約書の「スライド条項」です。スライド条項とは、資材価格や賃金などが変動した場合に、一定の条件の下で請負金額を変更できることを定めた契約条項を指します。
契約前には、主に以下の点を住宅会社に確認してください。

• 対象となる資材の範囲
• 増額が発生する条件
• 増額の上限
• 見積金額の有効期限
• 工期が遅れた場合の対応

スライド条項があるからといって、必ず値上げされるわけではありません。契約内容は住宅会社によって異なるため、不明点は契約前に確認することが大切です。建築費の上昇や工期の遅れも見越し、予算とスケジュールには余裕を持たせましょう。

② 影響を受けにくい代替資材（非石油系）を検討する

ナフサショックへの備えとして、石油由来の素材への依存を抑えた資材を検討する方法もあります。特に断熱材は、住宅性能に関わる大切な部分です。
断熱材では、以下のような非石油系素材が選択肢になります。

• グラスウール
• ロックウール
• セルロースファイバー

ただし、非石油系素材であれば必ず安いとは限りません。製品によって、断熱性能や価格、施工方法が異なります。
また住宅会社によっても、用意できる建材や対応できる施工方法は異なります。代替資材を検討する際は、性能や保証への影響も含めて確認しましょう。

③ 住宅関連の補助金・助成金を活用する

建築費の負担を抑えるには、補助金や助成金の活用も有効です。国や自治体では、省エネ住宅や高断熱住宅向けの制度を実施している場合があります。
条件を満たせば、数十万円から100万円以上の補助を受けることも可能です。
ただし、制度ごとに対象となる住宅性能や申請条件は異なります。補助金や助成金は、必ず受け取れるわけではないため、利用を検討する場合は早めに住宅会社に相談しましょう。

④ 価格と入居時期が明確な分譲住宅も検討する

建築費の上昇や工期の遅れが不安な場合は、分譲住宅も選択肢になります。完成済みの物件であれば、価格や入居時期を把握しやすいでしょう。
実際の間取りや設備、日当たりを確認してから購入できる点もメリットです。資金計画を立てやすく、引っ越し時期も調整しやすくなります。
一方で、注文住宅に比べると仕様の自由度は限られます。諸費用やオプション費用が発生する場合もあるため、総額で確認することが大切です。

まとめ

ナフサショックは、建材の価格上昇や工期の遅れにつながる可能性があります。ただし、スライド条項の確認や代替資材の検討、補助金・助成金の活用などで、リスクを抑えやすくなるでしょう。なお、住宅の価格はナフサの価格だけで決まるものではありません。木材の価格や人件費、物流費なども関係するため、待てば安くなるとは限らない点に注意が必要です。
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家造りの時期や予算に迷っている方は、お気軽にご相談ください。